こんな方におすすめ
医療法人UDCの理事長である植田憲太郎先生にお願いし、今現在様々な課題に直面する院長先生向けに、未来の歯科経営に繋がるエッセンスを講義していただきました。
植田憲太郎先生は「院長を支える勤務医育成プロジェクト」の中心人物でもあります。どうぞご期待ください。
動画の紹介
これからの歯科医院経営でのお悩みはありませんか?
・Dr育成に時間をさけていない先生
・歯科経営を安定させていきたい先生
・院長レベルの歯科医師を欲している先生
今回の動画は、これらの先生方に特に見ていただきたい内容となっております。
最後までご視聴いただけると幸いです。
動画内容
先生方の歯科医院では、どのような先生が勤務されていますでしょうか。また先生自身もこれからも勤務スタイルについて、なにか思うところはありますでしょうか。
歯科医院と勤務歯科医師の現状
近年、勤務歯科医師を取り巻く状況は、以前とは大きく変わってきています。これまでのセミナーは年間コースに通うのが当たり前でしたが、新型コロナウイルスの流行に伴いウェビナーやオンラインセミナーが充実したこともあって、自分に必要なものをチョイスして学ぶ傾向が強まりました。
また、勉強以外の自己投資(ジムやエステなど)への考えも変化しており、仕事以外の時間を大切にする傾向が強くなりました。転職も容易にできる時代になりましたし、ひとつの職場に拘った働き方ではなくなってきた印象があります。
そんななかで経営者でもある院長先生は、勤務歯科医師の開業に伴う離職を心配されることもあるかと思いますが、実際に開業したいと考える勤務医の先生は、年々減っているのではないか、と予測されています。そこには、開業に必要なコストが大幅に増加していることが関係していると考えられています。
後継者育成についての院長先生方の考え
歯科医院の院長先生に向けたアンケートをおこなった結果、2番手3番手の先生の成長のために取り組んでいることとして「マニュアル」を重要視している院長先生が多いことが分かりました。
また、育成について現在不安に思う事や懸念に思っていることはあるか、という質問では、「上達が見られない」「カリキュラム作成での悩み」「いつまでいてくれるかといった退職への悩み」などの回答が目立ちました。
多くの先生方が取り組んでいる「マニュアル」というものの考え方について、植田先生の意見をお話しいただくことができました。
マニュアルの必要性とは?
植田先生は、マニュアルに関して、必ずしも必要なものではないと考えていらっしゃいます。「このようなマニュアルはむしろない方がいい」という内容も、例を挙げてお話ししてくださいました。
例えば、カリエスの処置の流れをマニュアル化したものとして処置ごとに「この順番でこのように進める」といった内容のマニュアルはあるべきではない、と考えられております。その理由を説明してくださいました。
まず「治療に必要な知識は国家試験で全て習得している」ことが大前提としてあります。本来、勤務医の頭の中には、治療の流れは全て入ってるはずで、できないと歯科医師にはなれないはずなのです。つまりマニュアルなどなくても自分の力でできるようになるべき内容、と考えることができます。このようなマニュアルは逆に勤務歯科医師の成長の妨げになることも考えられます。
ですから、歯科医師というライセンスをもっているのであれば、国家試験で得た知識に加えてコツや知識などを増やし、技術をレベルアップさせることは勤務歯科医師自身で行うべきこと、と植田先生はお話しされています。これらの内容はお金を貰って働いている勤務歯科医師が自分で努力するべきところであり、雇用主である院長の務めではない、といえます。
雇用主である院長の務めは、「歯科治療を教えること」ではなく、「支払う報酬に匹敵するだけの活躍を、勤務歯科医師にさせること」だと、植田先生は考えていらっしゃいます。勤務歯科医師がしっかり活躍できるようなマネジメント力を身に着ける必要があるでしょう。
だからといってマニュアルが不要なわけではなく、必要なマニュアルももちろんあります。それについては次の動画で詳しくお話しされておりますので、興味を持たれた先生方は引き続きご視聴いただけると幸いです。
2番手3番手のDrの成長で未来の歯科経営を手に入れる PART2
https://ortc.jp/detail_movie.php?id=508
植田憲太郎先生が中心となって勤務医育成プロジェクトをおこなうDrチーム「MeLoS」(https://melos-twheels.jp/)では、院長1人が頑張る時代から、院長を支える勤務医の成長、そして適正な役割分担により歯科経営の安定と発展を目指し、歯科経営に関わるすべての人が毎日笑顔で過ごせる組織構築を目指しています。
世代や時代の変化から働き方や求める価値も変化しているなか、時代に合わせた経営スタイルが事業の繁栄につながると確信されております。