歯科業界の現状

こんな方におすすめ

以下のような歯科医師に向けています

・経営状態を良くしたいと考える先生
・現在、保険診療中心の先生
・集患したいけど何からしていいかわからない先生

・コミュニケーションスキル向上が必要な医師
・最新技術や治療法を導入したい医師
・患者中心のアプローチを強化したい医師
・協力的でチームプレーヤーな医師
・自己研鑽が必要な医師
これらの特徴を強化することで、歯科医師は変化する環境に対応し、高品質な歯科ケアを提供できるでしょう。

動画の紹介

歯科医院向けのセミナー配信サイト「ORTC　online」では歯科医療従事者が専門的な知識と技術を習得することを目的に、さまざまなな診療科目のセミナーや動画配信を行っております。
今回ご紹介するのは、株式会社C＆C代表取締役 西尾秀俊講師です。

今後、歯科経営に何が必要なのか何をすべきかという点に対し、西尾講師が詳しい視点からみなさんにお伝えしていきます。

次の要点に焦点を当てています：

１．日本の歯科業界とドイツの歯科制度の類似性:

・日本が10年前のドイツと同様の歯科制度を模倣してきた歴史的経緯に触れています。
・歯学部と医学部の分離や「カルテ」といった用語、社会保険制度の導入などが挙げられています。
 

２．ドイツの歯科医療の現状:

・ドイツの社会保障制度が破綻の危機に直面しており、歯科医療の適応範囲が狭まっていることが説明されています。
・国家予算の逼迫が閉院を招いていると述べられています。
 

３．日本の歯科医院の未来への懸念:

・ドイツと同様に、日本の歯科医院も閉院の危機に瀕していると予測されています。
・歯科医院が閉鎖に追い込まれる可能性が議論されています。
 

４．閉院を避けるための対策:

・リコール制度の導入が重要であり、患者の定期的な来院が重要だと述べられています。
・歯科医院の未来を守るために、予防に特化したリコール観念の必要性が強調されています。
 

５．歯科経営の現状と課題:

・歯科経営において「幸福」が重要であると強調され、自費率の上昇やリコール患者の増加が必要だと指摘されています。
・歯科医療の現状として、診療報酬の下落や高齢化・少子化の進行が取り上げられています。
 

６．時代の変化への対応:

・需給バランスの変化や患者が歯科医院を選ぶ時代になっていることが説明され、歯科医師は時代に合わせた経営対策が必要だと強調されています。
・文章の構造は、日本の歯科業界とドイツの歯科制度の比較から、現状の課題や将来の懸念について述べ、最終的には閉院を避けるための対策と歯科経営の現状に焦点を当てています。

ぜひ、最後までご覧ください。
 

動画内容

ドイツの10年前の状態と同じ？日本の歯科業界の現状

日本の歯科業界は、ドイツを真似してきたという経緯があることをご存じでしょうか。
というのも、日本は10年前のドイツと同じ状況を辿っているという経緯があるのです。

たとえば、歯学部と医学部を分けたケースや「カルテ」という名前もドイツから取られたことはみなさんもおわかりでしょう。
さらに、国の負担である社会保障制度もドイツから学んだのちに日本へ取り入れられました。

そんなドイツですが、現在、社会保険制度が破綻する危機に陥っています。
特に歯科医療の適応範囲が狭まっているという辛い現状にぶち当たっているのです。
理由は国家予算の逼迫でした。

こうしたことから、全体の1/3の歯科医院が閉鎖に追いやられる形となってしまったのです。

当然この流れは、日本も同じ道を辿るだろうと言われています。

考えてみてください。
もし、7万軒のうち2万5千軒が潰れてしまうとしたら…。
みなさんの歯科医院は生き残れるでしょうか、それとも閉院の一途を辿ってしまうでしょうか。
誰しも閉院の未来を予想したくないはずです。

では、どうしたら閉院せずに生き残ることができるのでしょうか。

まず、ドイツの問題以前に目の前の現状に目を向ける必要があります。
たとえば、新型コロナウイルスの蔓延やウクライナ問題などがそうです。
どちらも私たちの生活を圧迫していった深刻な問題です。
特に、新型コロナウイルスの蔓延によって閉院せざるを得ない状況になった医院も存在しました。
ということは、すでに閉院の危機は目の前にあるということに気づく必要があるのです。

では、どんな医院が閉院に追い込まれてしまうのでしょうか。
技術？スタッフの対応？来患人数？

正解は、定期的に来患する制度を設けていない医院です。
反対にリコール制度が整っている医院は生き残れるという事実が判明しています。

ここで質問です。
みなさんの医院はリコール制度を導入していますか。

定期的に来患しない医院のスタイルは、患者の主訴だけに対応する「治療型」の医院となり「治療が終わればそのまま終了」を意味します。
これでは結果的にリコールにつながらず、そのまま患者数が途絶え、売上も落ちてしまうのは明白です。
そのため技術力の良し悪しではなく、リコール観念を抱えているかどうかで医院の未来が変わってしまうことになります。
もし、先生方も医院を生き残らせたいと考えているのなら、予防に特化したリコール観念を持つことが重要でしょう。

歯科経営は「幸福」であることが何よりも重要

リコールの大切さが理解できたところで、次に全体の歯科医院の経営状況を見ていきましょう。

●歯科医院の現状　

これからの歯科医院経営で大事なのは「幸福」というキーワードです。

日本の歯科医院では、保険治療をメインにした医院が多いことはみなさんもおわかりだと思います。
割合で言うと自費:保険=8:2という比率です。

保険診療は2年に1度改定されていますが、実質診療報酬が下がっている事実にお気づきでしょうか。
その事実に対し、歯科材料や金銀パラジウムは、だんだん値上がりを続けています。
これでは歯科医院の経営を逼迫していることがおわかりになるでしょう。

ほかにも、日本は現在超高齢化社会といわれており、3人に1人が高齢者という現状です。

加えて少子化であることから、これからの日本は医療費と介護費が今以上に負担になっていきます。
国家予算の半分がすでに介護費と医療費で埋まっていますが、将来的にさらに増加するのは目に見ても明らかです。

この状態から考えても、診療報酬が上がる見込みは不可能といってもいいでしょう。

以上のことから、先生が安定に歯科経営をするためには以下のことが必要になります。

✔リコール患者を増やす
✔自費率を上げる

この2つしかないと言っても過言ではありません。

幸福な歯科経営をするためにも、ぜひ取り入れてみてください。

5人に1人は年収200万以下になりかねない現状

ここまで歯科経営の現状についてお伝えしてきました。
しかし、ここである疑問が生まれます。
それは「いつからこんなに歯科経営が逼迫しはじめたのか」という点です。

こちらのスライドをご覧ください。

これは歯科医療需給ギャップの状況を示した図ですが、1994年に△がついていることがわかります。
需要(患者数)から供給(歯科医院数)を引いたときにマイナスになっていることから、1994年時点で患者数よりも歯科医院数が多くなってしまった事実が判明したのです。

これまで「歯科医師になれば安泰だ」と思われていた状態が、1994年を堺に「患者側が歯科医院を選ぶ時代」へ突入したことになります。
当時はまだまだ歯科医師が開業しても安泰でしたが、誰もこの事実に危機感を持つ歯科医師がいませんでした。

時系列にすると、このような感じです。

この図を見てもわかるように、時代とともに需給バランスが変化していることが理解できるでしょう。

以上のことから、いつまでも同じような経営を続けることは非常に危険です。

もし、将来的に生き残りたいと思うのであれば、時代に合わせた対策を練る必要があります。